耳栓とイヤーマフはどう選ぶ？ 遮音しすぎにも注意する

強烈な騒音を発する場所での業務では、事業者は労働者に使用させるため、耳栓その他の保護具を備える必要がある。

対象業務で労働者に聴覚保護具の使用を命じた場合、事業者は使用が必要であることを、作業中の労働者が容易に分かる見やすい場所へ掲示する必要がある。

第593条第1項、第594条第1項、第594条の2第1項、第595条第1項の対象業務では、労働者は事業者から必要な保護具の使用を命じられたとき、その保護具を使用する必要がある。

厚生労働省の騒音障害防止ガイドラインでは、聴覚保護具はJIS T 8161-1の試験方法で測定された遮音値を目安に必要かつ十分なものを選び、周囲の音や会話を聞く必要がある場合は必要以上に大きい遮音値を選ばないよう配慮するとしている。

厚生労働省の騒音障害防止ガイドラインの解説では、聴覚保護具は騒音発生源・伝ぱ経路対策で十分に低減できない場合に二次的に使用し、耳栓かイヤーマフかは作業と騒音の特性で選び、非常に強烈な騒音では両者の併用が有効としている。

厚生労働省の騒音障害防止ガイドラインでは、手持動力工具を使用する業務について、等価騒音レベルが継続的に85dB未満である場合を除き、労働者に聴覚保護具を使用させるとしている。

同じ振動障害予防対策指針では、90dB(A)以上の騒音を伴う対象作業で、耳栓または耳覆いを支給し、使用させるとしている。

Makita HM002Gでは、耳栓やイヤマフなどの防音用保護具を着用するよう指定されている。

Makita MUR015G/MUR016G/MUR017G/MUR018Gでは、保護帽、耳栓、保護メガネ・ゴーグル、防振手袋、先しん入りで滑り止め付きの安全靴、すね当てを着用するよう指定されている。